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海技士

船長になるには

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船長になるには

自動車を運転するとき運転免許証が必要になるのと同じように、船長や機関長も船を動かすための資格を持っています。

海技士(航海)海技士(機関)という資格です。
これらの資格は、一級から六級まで分かれており、操縦できる船の大きさや、航海できる区域の違いがあります。

船にはいろいろな種類があります。
客船やフェリー、貨物船、タンカー、漁船、海上保安庁や海上自衛隊の船など様々です。

この中で海上保安庁と海上自衛隊は、それぞれが独自で職員を養成しています。
また、漁船など水産に関わる船も専門の学校や実習船で訓練を行っています。

水上オートバイやモーターボートなど小さな船でも資格が必要となりますが、これらの船を操縦するには、小型船舶操縦士という別の資格があり、全国各地で教習が行われています。


■船の仕事

四方を海に囲まれた日本は、固有の資源に乏しく、原材料、エネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に依存しており、かつその大半が外航船舶によって輸送される。
また日本で生産される鉄鋼、自動車、電子機器などの製品類の輸出についてもコンテナ船や自動車専用船などによる海上輸送がきわめて大きな役割を果たしている。
 
船舶職員とは船舶において、船長、航海士、機関長、機関士、通信長、通信士の職務を行う者と、運航士(一定の範囲の船舶の運航、機関の運転を行う者)を指している。

この船舶職員になろうとする者は、「船舶職員及び小型船舶操縦者法第4条」に規定する、海技士の免許を受けなければならない。

船の仕事に就いたからといって、最初から船長や機関長になれるわけではありません。

三等航海士 → 二等航海士 → 一等航海士 → 船長
または、
三等機関士 → 二等機関士 → 一等機関士 → 機関長

というように経験を重ねていきます。
また、乗船履歴を重ねてさらに上級の資格を取得することもできます。


■船乗りの資格

海技士は法で、甲板部、機関部、無線部に分かれており、甲板部には職員名として船長・航海士が、機関部には機関長・機関士が、無線部には、通信長・通信士があり、その持つべき資格が定められている。
 
甲板部には海技士(航海)として、1級海技士(航海)から6級海技士(航海)までと、船橋当直3級海技士(航海)がある。また機関部には、1級海技士(機関)から6級海技士(機関)と、運航士としての機関当直3級海技士(機関)と、内燃機関2級〜6
級海技士(機関)がある。

さらに、無線部には、海技士(通信)として、1級海技士(通信)〜3級海技士(通信)、海技士(電子通信)として、1級海技士(電子通信)から4級海技士(電子通信)までがある。




海技士の資格

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